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ROEとROAはどちらが重要?意味・計算式・違い・改善方法を解説
ROEとROAは、企業の経営状況や効率的に事業が行えているかを示す指標です。この記事では、ROEとROAはどちらが重要なのか、意味・違い・改善方法ついて解説します。企業分析について知りたい方は参考にしてください。
この記事の目次
ROE(自己資本利益率)とは
会社の業績の良し悪しを決める基準の1つにROE(自己資本利益率)があります。ここでは、ROEについての意味や計算式・目安などについて解説します。
ROEの意味
ROE(Return on Equity)は、企業の自己資本に対する利益率を示す指標です。
これは企業が株主から調達した資本をどれだけ有効活用し、どれだけの利益を上げているかを示しています。
ROEが高ければ高いほど、投資家からの印象は良くなります。つまり、ROEは企業の健全性や収益性を評価する上で非常に有用な指標なのです。
逆に、ROEが低いと経営が上手くいっていないことを示し、早急な改善が求められます。
ROEの求め方・計算式
ROEは以下の計算式で求めることができます。
ROE(%) = 当期純利益 ÷ 自己資本(株式資本)× 100
当期純利益とは、会社が1年間で生み出した最終的な純利益のことです。
年間全ての収益から年間の支出を差し引くことで求められ、損益計算書の「最終利益」を指します。
自己資本とは「返済する義務がないお金」のことです。貸借対照表の「純資産」を指します。これは、「株主資本」と「その他の包括利益累計額(資産・負債の含み益・含み損)」を足すことで求めることが可能です。
例えば、ある企業の当期純利益が1億円で自己資本が10億円の場合、そのROEは10%となります。
ROE(%) = 1億 ÷ 10億(株式資本)× 100=10%
ROEからわかること・目安
ROEが高いほど、企業は少ない資本で多くの利益を上げていると言えます。
ROEが高いと、経営陣が資本を有効に活用し、収益性の高い事業を展開していることを示します。逆に、ROEが低い場合は、資本の効率が悪く、利益を上げる能力が低いということです。
ROEの目安としては、産業や業界によって異なりますが、一般的には10%以上が良好とされています。
ただし、ROEだけで企業を評価するのではなく、他の財務指標や業界平均との比較も重要です。
例えば、ある企業のROEが15%であれば、その企業は自己資本を比較的有効に活用し、収益性が良いといえます。しかし、同じ15%のROEでも他の企業のROEのが20%の場合、競合他社に比べてやや劣る水準となります。
ROA(総資本利益率)とは
会社の業績の良し悪しを決める基準の1つにROA(総資本利益率)があります。ここでは、ROAについての意味や計算式・目安などについて解説します。
ROAの意味
ROA(Return on Assets)は、企業が保有する資本に対する利益率を示す指標です。
これは企業が所有する資産をどれだけ効果的に利用し、どれだけの収益を上げているかを示す重要な経済指標です。
総資本とは、自己資本のほかに「他人資本(返済義務があるもの)」も合わせたものを指しています。つまり、ROAは高ければ高いほうがいいですが、高いと必ずしも経営状態が良いと判断できないので注意が必要です。
ROAの求め方・計算式
ROAは以下の計算式で求めることができます。
ROA(%) = 当期純利益 ÷ 総資産× 100
ROEの計算式でもお伝えしたように、当期純利益とは会社が1年間で生み出した最終的な純利益のことです。
年間全ての収益から年間の支出を差し引くことで求められ、損益計算書の「最終利益」を指します。
総資産とは、会社の全ての資産のことを意味し、貸借対照表における左側の「資産合計」のことです。
例えば、ある企業の当期純利益が1億円で総資産が10億円の場合、そのROEは10%となります。
ROE(%) = 1億 ÷ 10億(株式資本)× 100=10%
ROAからわかること・目安
ROAが高いほど、企業は所有する資産を有効に活用し、収益を上げていると言えます。
これは、企業が保有する資産を適切に運用し、生産的な事業活動を展開していると言えるでしょう。逆に、ROAが低い場合は、企業が資産を有効に活用できていない可能性があります。
ROAの目安としては、産業や業界によって異なりますが、一般的には5%以上が望ましいとされています。
ただし、ROAが高くても借りているお金で利益を上げている企業の場合、経営状態がいいとは言えないので注意が必要です。つまり、ROAだけではなくROEなどの指標も参考にして会社の分析を行うことをおすすめします。
ROEとROAの違い
先ほど説明したROEとROAには大きく分けて3つの違いがあります。以下で、その違いについて説明していきます。
負債を含んでいるかいないか
ROEとROAは、企業の健全性や収益性を評価するための指標ですが、その算出において大きな違いがあります。
それは、ROEは負債を含んでいないのに対し、ROAは負債を含んでいます。
項目を重視する人の違い
ROEとROAを評価する際、注目する人に違いがあります。
ROEを重視する人は、主に投資家や株主です。特に、上場企業の株主が重視しています。
一方でROAを重視する人は、経営者や利害関係者です。特に、非上場の中小企業等の経営者や金融機関が重視しています。
異業種間の比較ができるかできないか
ROEは異業種間での比較した数値に信ぴょう性があります。
一方、ROAは異業種間での比較した数値に信ぴょう性がありません。これは、業種間で規模が全然違うからです。
ROI・ROICとの違いも覚える
最後に、ROEとROAと似たような指標であるROI(Return on Investment)やROIC(Return on Invested Capital)との違いも理解しておくと良いでしょう。
ROI(投資利益率)は、投資に対する利益率を表す指標です。投資した金額でどれだけ利益が出ているかがわかります。
ROIは以下の計算式で求めることができます。
ROI(%)=利益÷投資額×100
ROIが高いほど、投資効率が高いと言えます。また、規模が異なる事業においても投資効率性を比較することができるのが特徴です。
ROIは短期的な投資効果を表すのに適しています。
ROIC(投下資本利益率)は、投下した資本(自己資本+有利子負債)に対する利益率を表す指標です。
ROIC(%)=(営業利益×(1–実効税率))÷投下資本×100
ここでの利益は、営業利益から法人税等を除いたものを指します。
ROICの特徴は、ROAよりも具体的に数値を求めることができる点です。
ROEとROAはどちらが重要か?
企業を評価する際、ROEとROAの双方を考慮することは重要です。では、どちらのほうが重要なのか。ここでは、ROEが高くROAが低い場合と、ROEが低くROAが高い場合のケースに焦点を当てて考えてみましょう。
ROEが高くROAが低い場合
ROEが高くROAが低い場合、これは企業が借金を多く背負っており事業が悪化している可能性があります。
自己資本に対する利益率は高いが、総資本に対する利益率が低いからです。この場合、ROEが高くても、負債に対するリスクを考慮する必要があります。
ROEが低くROAが高い場合
一方で、ROEが低くてROAが高い場合、これは株主から調達した資金を効率的に活用できていない可能性があります。
企業を評価する際は、単一の指標に頼るのではなく、ROEとROAを総合的に見て、企業の健全性や収益性をより深く理解することが大切です。
ROEを改善する方法
ROEは高めるほうがいい指標です。ROEを高めるためには、3つの数値に注意が必要です。
ここでは、デュポン分析を用いたROE分析での改善方法を説明していきます。
前提として、ROEを上げるためにデュポン分析の公式を覚えておきましょう。
ROE=①売上高純利益率×②総資産回転率×③財務レバレッジ
売上高純利益率を向上させる
売上高純利益率は、売上に対する当期純利益の割合のことで、以下の式で求めることができます。
➀売上高純利益率=当期純利益÷売上高
売上高純利益率を向上させるためには、以下のことが大事です。
- 当期純利益を増加させる
- コスト削減を行う
総資産回転率を向上させる
総資産回転率は、総資産を活用してどれくらい売上高を生み出したかを示す指標です。
高ければ高いほど、効率よく資産を活用していると言えます。総資産回転率は、以下の式で求めることができます。
➁総資産回転率=売上高÷総資産
総資産回転率を向上させるためには、以下のことが大事です。
- 売上を向上させる
- 投資(事業・設備など)を見直す
- 赤字事業を辞める、滞留在庫の処分などで資産の縮小させる
財務レバレッジを向上させる
財務レバレッジは、株主資本(自己資本)の何倍の総資産を保有しているかを示す指標です。財務レバレッジは、以下の式で求めることができます。
➂財務レバレッジ=総資産÷株主資本
財務レバレッジを向上させるためには、以下のことが大事です。
- 借入金を増加させる
- 自社株を購入する
- 配当を増加させる
ROAを改善する方法
ROAを向上させるためには、主に2つの方法があります。それは、利益を増加させる、総資産を減少させることです。
利益を増加させる
利益を上げるためには、以下のような方法があります。
- 売上を向上させる
- 原価率を下げる
- 経費を削減する
総資産を減少させる
総資産を減らすためには、以下のような方法があります。
- 金融機関などからの借入金を返済する
- 事業モデルを見直す
- 企業が保有する固定資産を売却する
ROEとROAの分析時の注意点
ROEとROAの分析をするときには注意点があります。以下で、いくつかの事例に分けて説明します。
ROEが低くても悪いと言い切れない場合
- 社内留保が大きく自己資本が高いと悪い状態とは言い切れない
- 一時的に当期純利益が下がった場合も必ずしも悪いとは言えない
ROEが高くても良いと言い切れない場合
- 借入が増えて利益が上がった場合は、借入が増えたので良い状態とは言い切れない
ROAが低くても悪いと言い切れない場合
- 先行投資するために借金をした場合は、これから利益を上げるための投資を行ったということなので、悪い状態と言い切れない
- 利益を上げる商品等の開発段階の場合も、今後も利益を見込めるので悪い状態とは言えない
ROAが高くても良いと言い切れない場合
- 利益率が高くても負債の比率が高い場合、残る利益が少ないので良い状態とは言えない
- 当期純利益は高いが営業利益(本業利益)が低い場合、本来儲けたいことで儲けることができていないので、長期的に見て良い状態とは言えない
本業以外の原因でROE・ROAは増減する
- 株価変動などの本業以外が原因でROEは増減する
- 不動産や保有株の増減などの本業以外が原因でROAは増減する
まとめ
本記事では、ROEとROAついて詳しく解説しました。
ROE(Return on Equity)は、企業の自己資本に対する利益率を示す指標です。
ROA(Return on Assets)は、企業が保有する資本に対する利益率を示す指標です。
ROEとROAの違い
・負債を含んでいるかいないか
・項目を重視する人の違い
・異業種間の比較ができるかできないか
・ROI・ROICとの違いも覚える
ROEを改善する方法
・売上高純利益率を向上させる
・総資産回転率を向上させる
・財務レバレッジを向上させる
ROAを改善する方法
・利益を増加させる
・総資産を減少させる
詳細は本文で解説しているので、ROEとROAについて知りたい方は参考にしてください。
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この記事の執筆者
フランチャイズ支援歴10年
松田 和也
大阪大学人間科学部卒業後、大手フランチャイズ本部の加盟開発担当として新卒入社。その後SVとして10年間従事し、フランチャイズオーナーの経営指導に携わる。過去100名以上のフランチャイズオーナーを支援し、撤退率3%以下の実績を持つ。2022年1月にいくらやフランチャイズ立ち上げメンバーとして参画。